株式と投資信託の中間に位置するETFを解説します。これから株式投資を始めようとする人はETFという3文字を目にしたり、耳にしたりしたこ事もあると思います。サクッとなるべく解りやすく話しますので最後までお付き合い下さい。
ETFとは
ETFはExchange Traded Fund の略で、日本語では「上場投資信託」のことを言います。
日経平均株価やTOPIXなどの株式指数に連動するように運用されている投資信託の一種です。
証券会社に口座を作れば、株式と同じように取引できます。
ETFの仕組み
株式指数に連動するように運営している投資信託と同じように一つの銘柄を買うだけで分散投資ができます。
取引所に上場しているので、株式のように市場で取引できます。
要するにETFとは株式と投資信託の特徴を併せ持った金融商品です。
ETFのメリット
手軽に分散投資ができる
繰り返しになりますが、ETFの投資対象となる指数は、さまざまな銘柄で構成されているので1種類のETFを持つことでリスクを抑えながら分散投資ができます。
値動きがわかりやすくコストが安い
ETFは指数の動きに連動して運用されているので、値動きがわかりやすいです。また、一般的な投資信託と比べて保有コストが安いので長期投資にも向いています。
取引所でリアルタイムに売買できる
ETFは取引所が開いている時間帯なら株式のように取引が可能、信用取引もできます。
ETFのデメリット
価格のかい離がある
ETFには市場価格と投資信託としての基準価額の２つの価格があり、基準価額と市場価格が乖離する可能性があります。
ETFは投資信託の一種であるため、基準価額が計算されます。
基準価額とは投資信託が組み入れている資産を時価評価した純資産総額を、その日の口数で割った値段。運用会社は基準価額を1日に1回公表します。
市場価格は市場の需給で決まります。
分配金が自動的に再投資されない
分配金が自動で再分配される投資信託もありますが、ETFの分配金は投資信託と違って運用経費を差し引いて決算時にすべて分配されます。
支払われた分配金は自動で再投資する仕組みがないので、再投資する時は手動で買い付けを行います。
上場廃止
ETFは上場廃止する場合があります。上場廃止には、運用会社の申請によるものとよらないものがありますが、いずれの場合にも上場廃止の最終的な決定は東京証券取引所（東証）で行われます。
ETFでかかる費用
ETFは、購入時、保有時、配当・分配時、売却時にそれぞれ費用がかかります。
購入時・売却時
売買手数料
証券会社を通じてETFを売買するときに支払う費用です。証券会社によって異なります。
保有時
運用管理費用（信託報酬）
運用・管理の費用です。ETFを保有している間、一定の料率で差し引かれます。基準価額には信託報酬が反映されているので改めて別途支払う必要はありません。
信託報酬の料率はETFによって違います。目論見書に記載されています。
配当・分配金・売却益
配当や分配金、売却益には税金がかかります
分配金に対する課税
ETFの分配金は配当所得なので総合課税または申告分離課税の対象になります。分配金を受ける時に源泉徴収されて課税が終了する「確定申告不要制度」が採用されているので確定申告は不要です。
外国に上場するETFに投資される場合は税制が異なる可能性あるので別途確認した方が良いでしょう。
売買益に対する課税
ETFの売買益は譲渡所得なので申告分離課税の対象です。原則として確定申告が必要になります。特定口座で源泉徴収ありを選べば、税の徴収が証券会社により行われるので確定申告が不要となります。
その他費用
決算ごとに要する費用、指数の商標使用料、上場費用、保有する株式などを売買する際に発生する費用等があります。信託財産より間接的に差し引かれます。
